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建物の高さ制限ルール【不動産スタディブログ:15】

建物の高さを制限しないと、高さがバラバラの建物が混在する街並みになり、街の雰囲気が損なわれるとともに、住居環境が悪くなることもあります。
また、土地の有効活用で高い建物ばかりになってしまうことも考えられ、それが住宅地なら家の日当たりや風通しは悪くなってしまいます。

そこで、このような問題が発生しないよう、建物を建築する際には高さ制限が設けられています。

高さ制限といっても、どの場所でも同じように制限されるというわけではありません。戸建住宅が建ち並び、静かに暮らすことができる住環境を確保したい地域と、商業施設が集まる地域では求めるものが違ってきます。
用途地域や都市計画などによって高さ制限は異なり、それぞれ上限が決められています。

また、高さ制限は大きく分けて

①絶対高さ制限
②道路斜線制限
③隣地斜線制限
④北側斜線制限

という4種類があり、条例で日影規制が指定されることや、都市計画によって高度地区が設定されることもあります。

「絶対高さ制限」には、1.低層住居専用地域における高さの限度、2.高度地区における高さの最高限度または最低限度があります。

「斜線制限」には、1.道路高さ制限、2.隣地高さ制限、3.北側高さ制限、4.日影規制があります。

その適用の有無や具体的な数値などは、用途地域等に応じて異なるため、個々の都市計画等に照らして確認しなければなりません。


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